『医師が足りない！』
とずっと前から言われていますが、厚生労働省がまとめたデータによると、10年後の2025年には、先進国並みの医師数を確保することができるそうです。
日本の人口10万人あたりの医師数が10年後、先進国が主に加盟する経済協力開発機構（OECD）の平均を上回るとの推計を厚生労働省がまとめた。2012年の227人から20年に264人まで増え、25年には292人となり、OECDの平均（2011年、加重平均）の280人を上回る見込み。その後も30年に319人、40年に379人と増加が続く。政府による医学部の入学定員の増員策や人口減少の影響が出る格好だ。
これまでの日本は、OECD加盟国内では医師の数が極めて少なく、OECD加盟国の34ヶ国中では29位、G7諸国の中では最下位だそうです。（ちなみに、アメリカは27位、韓国は32位）
人口10万人あたりの医師数での“単純比較”であるため、日本の医療レベルが低いとか、病気になったときに医者に診てもらえない、ということではもちろんありませんが、医師不足を解消しようといろいろと対策をしてきたことが、あと10年もすればようやく実を結ぶということでしょうか。
あなたの住む地域に医者は足りてますか？
日本全体でみれば、医師のあたま数はそろうのですが、現時点の都道府県別の医師数のデータをみてみると、あなたがいま暮らしている地域で医師が足りているかどうかはまた別の話のようです。。。
平成24年12月時点での、各都道府県ごとの医師の数は以下のグラフのとおり。
【都道府県別 人口10万あたりの医師数】
医師数の全国平均は226.5人ですが、この平均を大幅に上回る県（京都：296.7人）もあれば、大幅に下回る県（埼玉：148.2人）もあり、その差は2倍にも広がっているのだから驚きです。
埼玉であれば、おとなりは東京都ですから、
「病気になってもお医者さんに診てもらえないかも･･･」
なんて、悲観しなくてもいいのかもしれませんが、グラフをみてもわかるとおり、東日本よりも西日本のほうが医師の数が多く、「西高東低」の状態が続いているのは一目瞭然。この地域格差が解消されない限り、住んでいる地域によっては、医師不足の状況はこの先もずっと続くかもしれません。
聞いて納得！？医学生に人気のある診療科
医師の絶対数は今後増えていくわけですが、医師を目指す医学生たちは、将来どんな診療科を希望しているのでしょうか？
小さい頃に漫画で見た“ブラックジャック”に影響を受けて外科医を目指す医学生も数多いと聞きますが、最近は美容外科や眼科、皮膚科、精神科が人気が高いそうです。
いっぽうで、
- 勤務時間が長い
- 治療中、不測の事態が起きた場合、患者から訴えられる可能性が高い
- 命のやりとりが多い診療科を回避したい
といった理由から、小児科や産婦人科は人気は低いそうです。
医学生たちがどの診療科を目指すかは、彼らの自由。将来独立開業しやすい診療科や、収入が高い形成外科などを目指す人がいるのも当然ですよね。
いっぽうで、高齢化社会がますます進むことによって、内科医の需要はこれまで以上に高まることでしょうし、近年社会問題化している“うつ病”を診てくれる心療内科医は現時点で絶対的に不足しているといいます。
単純に医師の数が増えたとしても、将来必要とされる診療科の医師が増えなければ、この医師不足問題は簡単には解決しないことでしょう。
まとめ
医師のあたま数だけで考えれば、10年後にはOECD加盟先進国の平均を上回り、医師不足は解消するかのように思えますが、都道府県ごとの医師数の不均衡が解消され、さらに、将来求められる診療科の医師数が確保されなければ、医師不足問題はこの先もずっと続くことでしょう。
先の見えない将来を余計に悲観するのもどうかと思いますが、なるべくお医者さんのお世話にならないよう、
自分の健康は自分で守る！
そう常日頃から心掛けたいものですね。
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